会社案内

株式会社日本フェニックスは、創業以来50年にわたり、ITシステムのインテグレーションを主体とした事業を展開し、お客様のビジネスの発展に貢献してまいりました。

当社の「Webソリューション事業」では、最新技術を駆使した高品質なWebシステムの設計・開発 を行い、柔軟なソリューションを提供することを強みとしています。
また、「ITソリューション事業」では、企業のWebシステムやITインフラの設計・構築・保守・運用を通じて、お客様のシステムの安定稼働と最適化を支援しております。

今後も両事業の連携を強化し、お客様の多様なニーズに対応できるITパートナーとして、価値あるソリューションを提供してまいります。

コンピューターは、優れたハードウェアだけではその機能を発揮できません。

プログラムが動作して初めて、その真価を発揮します。私たちはこの本質を常にお客様に伝え続けています。
しかし、システム開発の現場では、SEのプログラミング知識の不足により、設計書の品質低下が発生し、プログラムの製造遅れやシステムの完成度の低下を招くケースが少なくありません。

当社は、この課題に真正面から向き合い、プログラミングができるシステムエンジニア(SE)を提供することを強みとしています。

当社のSEは、確かなプログラミング技術を持ち、設計から開発、運用までを一貫して対応できる体制を構築し、高品質かつ効率的なシステム開発を実現します。

また、技術力だけでなく、チームワークを重視し、個々の力を最大限に引き出しながら相乗効果を生み出し、プロジェクトを成功へ導くことを大切にしています。 私たちが最も大切にしているのは、「信頼・不屈・挑戦」のDNA、そして情熱です。

創業以来受け継がれてきたこの精神は、私たちの原動力であり、変化の激しい時代においても、常に革新と成長を続けるための基盤となっています。

IT技術に対する飽くなき探求心と、お客様に最良のソリューションを提供したいという情熱を持ち続け、Team Phoenix Japan は日々挑戦を続けてまいります。

これからも、Webシステム開発を中心とした最適なITソリューションを提供し、お客様の期待を超える価値を創造してまいります。

今後ともご支援、ご愛顧のほどよろしくお願い申し上げます。

代表取締役 CEO兼社長  
諸留 孝則 諸留 孝則

経営理念

経営理念

社章について
社章は、PHOENIX JAPAN の理念と未来へのビジョンを象徴しています。
「信頼・不屈・挑戦」という社訓のもと、
日本の象徴である「日の丸」と、「不死鳥(フェニックス)」の羽ばたきを組み合わせ、
夢と希望に向かって力強く飛翔する姿を表現しています。
私たちは、技術革新を通じて未来を切り拓き、
社会に貢献し続ける企業でありたいと考えています。

社是

我社は『技術への挑戦』をその道とし、常に切磋琢磨して技術力・創造力・管理力の不断の向上をはかり以て我社の業界に於ける地位を増大させ、その社会的責任を全うし、より多くの信頼に応える。

社訓

信頼:信頼を基盤に協調体制をつくりあげる。
挑戦:「技術への挑戦」をその道とし、知識を広く求めて明日に向かって挑戦する。
不屈:あらゆる困難を不屈の精神で乗り切る。

会社概要

会社名 株式会社日本フェニックス
設立 1977年1月10日
所在地 Head Office
〒140-0011
東京都品川区東大井2-13-10-106
03(3768)4851

Phoenix Japan System Laboratory Sinagawa
システムラボラトリー品川
〒108-6028
東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟28階
03(6717)2733
資本金 36,000,000円
主要株主 諸留 孝則
役員構成
代表取締役
諸留 孝則
CEO兼社長
営業統括室統括
Phoenix Brand Academy 統括
コンプライアンス管理室統括
専務取締役
諸留 広子
CFO
事務統括本部本部長
財務室統括
取締役
諸留 優
 セキュリティ管理室統括
監査役
橋本 昇
 税理士
 橋本会計事務所所長
執行役員
秋山秀幸
情報技術統括本部長
執行役員
諸留 優
 Webソリューン事業部長
 人材開発室統括
執行役員
辻松良英
ITソリューン事業部長
営業推進室統括
顧問
諸留 誕
 税理士
 諸留誕会計事務所所長
 経営コンサルタント
 未来事業企画推進室統括
顧問
遠藤 隆
 社会保険労務士
 社会保険労務士法人
 ポラリス・コンサルティング代表
顧問
野呂 和稔
営業統括室営業戦略顧問
事業内容 カスタムWEBアプリケーション開発
WEBシステム保守・運用
ECサイト構築
CMS導入・カスタマイズ
ITインフラの設計・構築・運用
プライバシーマーク
認定番号
第10822007(10)号
JIS Q 15001 準拠
認定の有効期限
2024年12月19日~2026年12月18日
事業許可番号
労働派遣事業
【許可番号】  派 13-312626
【許可年月日】 平成31年3月1日
        令和9年2月28日まで
取引銀行 三井住友銀行
東日本銀行
主要取引先 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
キヤノンITソリューションズ株式会社
株式会社ソフトウェア・パートナー
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社
株式会社ラック
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